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減築リフォームのメリット

減築という耳慣れないことをお話しします。
200年住宅の時代になって、家は住み継ぐものになってきます。
家族構成が変わって、大きな家は、リニューアルして面積を減らした方が住み良くなるのです。
これを減築といいます。

家の資産価値はリフォームと共にある

2006年に住生活基本法が制定され、長期優良住宅(200年住宅)構想のもと既存住宅の有効活用が叫ばれています。
住宅メーカー各社も、100年あるいは200年住宅を視野に入れた商品用発が行われ、
自社製品の性能の良さを立証する一つに、
自社物件のロングライフ住宅化をうたい、住宅の資産価値の維持を掲げています。

リフォーム事業に拘わる側から見ると、これはまさに追い風であるといえましょう。
リフォームの必要性が正しく認識されるチャンスでもあります。

しかし、長期間リフォームしないで住む住宅は有り得ないのです。
住宅は家を建てたその時から「リフォームの予備軍」となります。

リフォームには大きく3つの役割があります。

メンテナンスリフォーム、性能アップリフォーム、そして暮らし作りです。
そのどれもが資産価値の維持には欠かせないのですが、日本ではリフォームが修理・修繕と、
新築のメンテナンスの延長として考えられてきました。
そのため欧米のようにリモデルとかリペアといわれる、「家の資産価値はリフォームと共にある」
という考え方を築くことに時間がかかりました。

しかし家を持ったそのときからリフォームが始まるのです。
住む人が年をとるように、家もまた年をとり、劣化、消耗していきます。
ひとつの家に住み続けるには、外装の塗り替えや設備器機の補修や改善などのメンテナンスは必要不可欠となります。
また、長い年月の間には家族構成も変化し、子供の誕生や親との同居、そしてまた子供の独立、
親との別れなど、家族それぞれの生活習慣もライフスタイルも少しずつ変化して行きます。
リフォームを検討する際に、まず考えなければならないのは、
住む人のライフサイクル(ソフト)と、住まい設備のライフサイクル(ハード)のふたつの要素です。

これまでリフォームに拘わってきて実感するのは、
リフオームにソフトとハードの2方向の要望が複雑に絡み合ったところに成立するものと言うことです。

以前は国の政策も戸数を増やすことに主眼が置かれていましたが、昭和43年の時点で世帯数を上回り、
平成15年の時点では住宅総数が世帯数を663万戸上回っており、住宅不足は解消したと言われています。
やっと、メンテナンスだけではない、基本性能のアップも大事もそして暮らしそのものを創造する
リモデリングの大切さが本当の意味で認識されて来ました。

移り変わっていく家族の暮らしを「家」に合わせるのではなく、
「暮らし」に合わせてリフォームする。従って、子供が独立して家族が減った場合の「減築」は、
現代の家族や家の問題を考えるうえで当然やってくるテーマだといえましょう。

家づくりに減築という発想が取り入れられる上うになったのは、まだ最近のことです。
でも、益々増えて行くでしょう。当社のリフォームは最近は三分の一が減築です。

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