header

マンション大規模修繕

共同住宅(マンション)・事務所・複合用途ビル(雑居ビル)もついては
10年から12年に一度大規模修繕を行うことで、建物の安全や耐久性、快適性を保つことができます。

大規模修繕について適正な工事を行うためのポイントを記載しました。

○専門家に設計・監理を依頼すること。
新築当初に、25年先を見越した長期改修工事計画書を作成して貰うことが大事です。
その上で専門家に設計・監理を依頼しましょう。長期診断計画書が基本ですが3〜5年ごとに見直しをすべきです。

○共同住宅・ビルにも定期検診が必要です。
定期的な診断や大規模修繕工事前の診断により、建物の状態を調べて、適切な処置を施す事が必要です。豊富な経験のある人による客観的な的確な診断が命です。

○共同住宅は、購入後の運営資金が重要です。
資産価値の維持や向上のためにも、十分な知識を持って進めなければなりません。十分に学んでいただきたいと思います。
全体的な工事ではなく、部分的な範囲で工事を行うことで費用を削減する、改修は適切な時期に行うことが最も大切なことを理解してください。手遅れ工事は費用がかかって大損なのです。

対費用効果の高い工事を行うことが必要なのです。事後対応(緊急工事)ほど高く、費用効果の薄い工事はありません。常に先手を打って必要な工事を大きな工事になる前に行うことが肝要なのです。

○大規模改修工事では、施工範囲の検討が重要な項目となります。
施工業者や塗料メーカーに調査等を依頼するよりも中立的な立場で調査・判断を行ってくれる建築設計事務所に依頼することで適切で公平な工事が行えます。現在必要な工事項目と何年後でよい工事項目を公平に分類分けし無用な工事をすることを指し止めます。抜群のアイデイア、抜群のデザイン力をプロとして発揮し、抜群の新技術を提案します。

○リフォーム設計監理報酬は特殊な場合を除き15%以上です。新築より手間がかかり判断が難しい場合が多いのです
工事の規模・内容によって異なります。報酬表を参照してください。リフォームと別に増築工事があれば加算となります。
前のページへ戻る
copyright (C) 2005−2012 Fujio Yamamoto Architect&associates All rights reserved